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タイムテーブルを作成する
現職中の転職活動には、生活の基盤が確保されているというメリットがあります。そのため、転職先をじっくり吟味することも可能です。しかし、裏を返せば転職しなくても生活に困らない状況だといえます。
「転職活動はできるときにすればよい」という考えでは、日々の業務が多忙であることにかまけて、転職活動の時間を作る努力を怠ることにもつながりかねません。結果的に、転職の意欲そのものが薄れてしまうこともあります。だからこそ、しっかりとした計画を立てることが重要です。
転職できるかどうかは、やってみなければわからない部分があります。しかし、自分の中で明確なスケジュールを持ち、タイムテーブルを作成することが、効率的な時間作りと成功を引き寄せることにつながるのです。
転職の日を設定して逆算する
転職活動に必要な期間はケースバイケースです。一般的には短くて2~3ヶ月、長ければ半年以上ともいわれます。しかし、重要なのは自分がいつまでに転職するのかという明確な期限です。転職の期限を曖昧にすると、仕事が片付かない、退職を慰留されているといった理由でスケジュールがいくらでも先延ばしになってしまいます。
転職する日から逆算したタイムテーブルを作成する最大のメリットは、現職の状況に惑わされず、いまやるべきことを確認できること。また、現職の安定感の中で転職意欲が薄れるのを防ぐ効果も期待できます。
転職活動の時間は工夫して作るもの
現職中の転職活動で時間がないと嘆く前に、時間の使い方を見直すことも重要です。転職活動といっても、会社訪問や面接などは別にして、すべてがまとまった時間を要するものではありません。情報収集などは、通勤や休憩といった隙間時間でも十分に行えます。
休日を活用する
面接などでまとまった時間が必要な場合は、休日を有効に使いましょう。休日は、日常の業務で疲れた心身を癒すために使いたいものですが、土日が休みならどちらかを転職活動に充てるのがおすすめです。
近年は、平日でなければ採用試験や面接を受けられない企業ばかりではありません。現職中の転職活動に対応している企業もあり、自分の休日を採用試験や面接など有効に使えるケースも増えています。
予定が合わなければ有給休暇を取得する
休日が転職活動の予定と合わなければ、有給休暇を活用しましょう。法律で当然に発生する条件を満たしていれば、理由がなくても有給休暇は取得できます。それにもかかわらず、自由に取得させない、有給休暇がないという企業はどちらも違法です。
会社としては、その日の有給休暇の取得が事業の正常な運営を妨げる場合、時季変更権を行使することができます。具体的には、代替要員の確保ができないケースなどですが、会社が要員確保の努力を行っていることが前提です。もちろん、転職活動を妨害するために有給休暇の取得を認めないことはできません。もっとも、転職活動のために有給休暇を取得するなどと申告する必要はありません。
以上のことから、有給休暇の取得は、もっとも効率的な時間の作り方といえます。
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仕事の調整と割り切りも必要
仕事はやればやるほど終わりがないともいえます。転職スケジュールを崩さないためには、効率よく仕事を終らせることも考えなくてはなりません。上司や同僚、部下に仕事を振るなど、転職に向けた地ならしも時間を作る工夫のひとつです。つまり、現職中の転職活動では、仕事の調整と割り切りもかかせない事項となります。
外回り中の転職活動には要注意
現職中で時間を工夫するといえば、営業マンなどに見られる「外回り中の転職活動」も思い浮かぶでしょう。外勤であれば時間の融通が利きやすいことから、営業先を訪問する合間に転職活動をする人がいるのも実情です。
しかし、外回り中の転職活動には注意を要します。勤務時間中であれば、職務に専念する義務を負っているからです。休憩時間であれば自由に行動できますが、その場合も、休憩時間が終ってすぐに業務に復帰できないような動きは問題となるおそれがあります。また、社用車や外勤交通費を使った転職活動は一種の悪用となるため慎むべきです。
応募先への相談もひとつの手段
どうしても仕事の調整がつかない場合には、応募先を訪問する日時を調整することも重要です。たとえば、平日に面接を指定されて現職を休めない場合などは、応募先に日時の変更をお願いしてみましょう。駄目かもしれませんが、やってみないで諦めるのはもったいないです。
転職への強固な意志が時間を作る
人間は必要に迫られればいろいろなアイデアが浮かんだり、思わぬ能力を発揮したりする生き物です。転職が必要なものであり、どうしても成功させたいとの強固な意志があれば、効率的な時間作りもできるでしょう。
タイムテーブル作りや有給休暇の取得、仕事や面接日時の調整といった方法も、すべては「転職が必要だ」という確たる認識あればこそ実行できるものです。まずは、現職中の転職活動の必要性を再確認しましょう。
